6月20日、突如として無期限の活動休止を発表した国分太一（50）。その5日後には31年間所属し、活動を続けてきたTOKIOの解散が発表された。
芸能担当記者の解説。
「株式会社TOKIOのHP上で〈皆様から再び信頼をいただき、応援いただくことは難しいと判断した〉などとして解散の経緯を説明。3人が役員を務める同社も、取引先との契約上の整理を済ませ次第、廃業する予定です」
福島県とも縁が深い「TOKIO-BA」
対応が進む一方、宙ぶらりんとなっているのが、福島県西郷村の東京ドーム2個分の敷地に構える共創型アウトドアフィールド「TOKIO-BA」だ。
「施設を運営するのは株式会社TOKIO-BAで、代表取締役は国分さん。メンバーの城島（茂）さんも取締役として名を連ねています。2022年のオープン後、アスレチックやツリーハウスが置かれ、畑で農業体験もできるアウトドア施設です」（同社関係者）
東日本大震災以降、復興に深く携わってきたTOKIOの施設とあって、福島県とも縁が深い。「TOKIO課」の窓口を置く福島県風評・風化戦略室によると、今年度当初予算で同課に当てられた予算はおよそ800万円。TOKIO-BAで開かれる県主催のイベントの開催費などとして計上している。
